新NISAの積立を過去の株価で計算した結果(米国株・日本株)

期間ごとの結果(すべての開始月)

開始月を 1 か月ずつずらして、毎月 1 万円の積立をすべて計算した結果です。終了時に元本割れだった割合と、積立の途中の月で評価額が元本を下回っていた月の割合、途中で元本を 20% 以上下回ったことがある開始月の割合を並べています。米国株の 20 年では、終了時の元本割れは 0.3%でしたが、途中で 20% 以上下回った開始月は 69.2%ありました。

口座を作るまでの手順と証券会社の最低額・日数: NISAの始め方(5 つの手順) / 手数料・最低額で並べ替える証券会社の比較

少し変わった積み立て方の計算: クレカ積立のポイントを年いくらにできるか / ボーナス月に多く積み立てると 20 年後は変わったか

開始年ごとの表: 米国株(円換算とドル建て) / 日本株 / 20% 以上の下落の一覧: 暴落は何年で戻ったか

終了時に元本割れだった開始月は米国株 0.3%・日本株 36.4%です(OECD の株価指数・配当を含まない)。

毎月 3 万円を 20 年積み立てた場合

元本は 720 万円です(新NISA のつみたて投資枠は年 120 万円まで)。損益率は金額によらないので、上の 20 年の行から計算できます。

NISA の口座と課税口座の差(毎月 3 万円・20 年)

NISA の口座では売ったときの利益に税金がかかりません。特定口座・一般口座(課税口座)で同じ積立をして売ると、利益に 20.315%(所得税 15%・復興特別所得税・住民税 5%)がかかります。上の表の 20 年の評価額で差を計算しました。

NISA の口座なら税の欄が 0 円で、手取りは評価額と同じです。売るのは評価した月に一度だけとし、配当にかかる税・損益通算・繰越控除・手数料は含めていません(指数は配当を含まない値)。税率の出典: 国税庁 タックスアンサー「株式等を譲渡したときの課税(申告分離課税)」。過去のデータに基づく計算で、将来の成果を示すものではありません。

一括と積立の比較(同じ総額)

新NISA は年 360 万円までなので 1,800 万円を 1 回では入れられません。5 年でまとめる・毎月 30 万・10 万・7.5 万円の 4 つの入れ方の比較は一括と積立どっち(1,800 万円の入れ方)にあります。

一括は投資した時点から全額が値動きを受けるため、損益率の中央値は積立より大きくなります。開始の直後に大きく下がった期間(例えば 1990 年前後の日本株、2000 年前後の米国株)では積立のほうが高くなっています。

クレジットカードでの積立の還元率

投資信託をクレジットカードで積み立てると、カード会社のポイントが付く証券会社があります。率は月のカード利用額や前年の利用額で変わります。6 社のカード別の率・上限・条件を公式ページから書き写した表はクレカ積立の還元率にあります(2026-10-27 確認)。

新NISAの積立を過去の株価で計算した結果のよくある質問

指数の選び方

S&P500 は S&P Dow Jones Indices、全世界株(オール・カントリー)の指数は MSCI、日経平均は日本経済新聞社が権利を持ち、指数の値を Web で再利用するには各社の許諾が要ります。

このサイトは許諾を得ていないため、利用条件で再利用が認められている OECD の株価指数(各国の代表的な株価指数・月次)を使いました。全世界の指数は OECD に無いため、作っていません。

計算ツール

指数・開始の年月・期間・毎月の金額を変えて、同じ過去のデータで計算し直せます。配当や信託報酬を仮定して足し引きする欄もあります(既定は 0)。

リスクについて

• 株式の値動きで、評価額が入金の合計を下回ること(元本割れ)があります。過去に長い期間で元本を上回った例が多くても、これからも同じになるとは限りません。
• 外国の株式は為替の影響を受けます。円高になると円建ての評価額は下がります。
• このページは過去のデータの計算結果で、特定の指数・商品の売買や業者の利用を勧めるものではありません。

計算の前提

• 株価指数: OECD が公表する米国と日本の株価指数(Share prices・月次・2015 年 = 100)。どの銘柄の指数を元にしているかは OECD のページに書かれていないため、S&P500・TOPIX・日経平均などの特定の指数とは一致しません。配当を含まない値なので、配当を再投資するインデックスファンドより低く出ます。
• 為替(円換算): 米国株は、指数 × BIS の円/ドル(月平均)で円に直しました。円安になった期間は円建ての結果が上がり、円高の期間は下がります。米国株のページには、為替を通さないドル建ての結果も並べています。日本株は円建ての指数をそのまま使います。
• 買い方: 開始月から毎月 1 回、その月の値で 1 万円分を買い、最後の月の値で評価します(10 年なら 120 回買い、121 か月目に評価)。端数の口数も買える前提です。手数料・信託報酬・税金は含めていません(NISA の口座なら運用益は非課税)。
• 一括: 同じ総額(10 年なら 120 万円)を開始月に 1 回で買った場合です。
• 元本割れの月の割合: 積立の期間の各月の評価額が、その月までの入金の合計を下回った月の割合です。最大の下落は、期間中の指数(円換算)が高値から最も下がった率です。
• 過去のデータに基づく計算で、将来の成果を示すものではありません。

出典

OECD Data Explorer「Financial market」(Share prices・月次・2015 年 = 100)(OECD の株価指数・米国と日本)、BIS 為替レート(円/米ドル・月平均)

利用条件

OECD のデータはOECD の利用条件(Data の Permitted Use)、BIS の統計はBIS の利用条件に沿って、出典を明記して使っています。系列名などの日本語は当サイトの訳で、OECD・BIS の公式の翻訳ではありません。OECD・BIS はこのサイトの計算に関与しておらず、内容を保証しません。引用の形: OECD (2026), Financial market, OECD Data Explorer (accessed on 2026-10-28).

データの期間

1980年1月〜2026年9月(月次)。取得日 2026-10-28

取り方の詳細はデータの取り方にあります。

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